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新国立競技場はどうなる?建設費は2000億円が上限へ

新国立競技場はどうなる?建設費は2000億円が上限へ

2020東京オリンピックのメイン会場となる予定の新国立競技場。その建設計画が一旦白紙に戻されたのは皆さんの知るところですが、新しい建設計画についてわかっていることをまとめてみます。

まず、計画見直しの一番の要因となった建設費についてですが、当初の予定だった1300億円から旧建設計画では約2500億円まで増加しており、新計画では資材・労務費の上昇も考慮しつつ2000億円を上限とする方針が遠藤五輪担当相から明らかにされました。

実際のデザイン・設計・建設については、未だ決まった事実はありませんが、旧計画を主導した世界的建築家のザハ・ハディッド氏は、旧計画を引き継ぐかたちで建設費の縮減が可能だとして、引き続き建設計画に関わる意志を示しています。

また、旧計画では2019年ラグビー・ワールドカップの会場となることが予定されていたものの、計画の見直しに伴い開催地が変更される見通しとなりました。

新計画では、東京オリンピックが終了した後の利用法を巡って、各スポーツ協会・団体間での駆け引きも一部では噂されており、計画の遅延やスタジアムの屋根の有無など、今後もさまざまな問題が話題に上りそうです。