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東京五輪を含む4大会の放映権料を1100億円で取得、東京高騰か

東京五輪を含む4大会の放映権料を1100億円で取得、東京高騰か

NHKと民放で構成される放送機構「ジャパンコンソーシアム」は、2018年から2024年までに行われるオリンピック4大会の放映権を約1100億円で取得することで国際オリンピック委員会(IOC)と合意したことが明らかになりました。

放映権料の内訳は、2018年ピョンチャンオリンピックと2020年東京オリンピックの合計が660億円、2022年と2024年の合計が440億円となっています。

過去の大会では、2010年バンクーバーオリンピックと2012年ロンドンオリンピックの合計が325億円、2014年ソチオリンピックと2016年リオデジャネイロオリンピックの合計が360億円となっていることから、ピョンチャンオリンピック+東京オリンピックの放映権料が高騰したことが解ります。

JOC - 1100億円でIOCと合意 18~24年の五輪放送権